「東京スタイルの総会決議取消訴訟判決と６月総会への影響」

　旬刊商事法務１７００号（６月１５日号）８０頁の匿名記事。
　６月総会集中日が迫ってきたこの時期に「６月総会への影響」というタイトルがつけば、いやでも目を引く。

「総会の冒頭で一括審議方式を採用することで了承され、報告事項の報告及び全議案の上程後に、一括審議を済ませているにもかかわらず、各議案の採決に際してあらためて質問を受けるような運営方法が少なくない」
「いざ質疑を打ち切る必要が生じた場合には、東京スタイルの二の舞になる恐れもあろう」
「初めから長時間総会となることが明らかな場合には、やはり一括審議方式による総会運営が安心である」

とあり、いずれも同感だ。マニュアルの構築も大事だが、議長が株主総会の審議方式（一括でも個別でも）の意味をよく理解することがより重要である。